車雑誌・ラジオ・新聞コラムを担当するFP記者。車一括査定には精通！
資格：教員免許／FP技能士／カーソムリエ／WEBライティング実務士
- 上京時に車はどうする？売却するべきかどうかの判断基準について - 2024年9月27日
- 車売却で契約後に査定額を勝手に減らす業者から身を守る簡単な方法 - 2024年9月19日
- MOTA車買取を使って2日のスピード売却に成功。デメリットは？ - 2024年9月5日
東京モーターショーといえば、日本国内で開催される最大の四輪車や二輪車に関連した自動車一大イベントになりますが、毎年ではなく奇数年に隔年で開催されています。
2021年はコロナ禍の影響で中止となりましたので、来年2023年は4年ぶりの開催となるのですが、主催している一般社団法人日本自動車工業会から2022年11月17日に59年ぶりとなる名称変更の発表がありました。
今回は過去の東京モーターショーを振り返りつつ、2023年に名称もリネームされて開催される「JAPAN MOBILITY SHOW（ジャパンモビリティショー）」について、紹介させていただきます。
このページの目次
東京モーターショーの歴史を振り返る
東京モーターショーの前身は「全日本自動車ショウ」の名称で、1954年に東京の日比谷公園にて10日間の日程で開催されて、54万7千人の来場者がありました。
当時は毎年開催されていましたが1959年に会場を東京の晴海に開催場所を移され、1964年の第11回目開催より現在の東京モーターショーにリネームされています。
また開催間隔も1977年からは隔年開催とされましたが、1995年から2005年は毎年開催、その後2007年以降は隔年開催に変更されました。
開催場所も1989年からは幕張メッセ、2011年からは東京ビッグサイトでの開催と変更されています。
来場者は減少傾向にありましたが2019年開催では回復傾向
1991年開催では202万人の来場者がありました
東京モーターショーはモーターリゼ－ションの発達とともに、来場者数も開催するごとに増加していましたが、1991年の開催では約202万人の来場者と200万人を突破して過去最高となりました。
しかし、その後は来場者数も減り続けて、2009年には出展社数や展示面積、開催日数の縮小もあって、約61万4千人と大幅に来場者数を減らしています。
2011年開催では来場者数が少し持ち直したものの、2017年開催までは100万人を超えることもありませんでした。
2019年開催では130万人来場と復活！
東京オリンピック・パラリンピック開催を控えた2019年の東京モーターショーでは、子供向けの職業体験施設「キッザニア」とのコラボや、他業種も参加した「FUTURE EXPO」など新しい試みがされました。
多くの来場者を得ることができたため、約130万人の来場者と久々の100万人を超える成功をおさめた開催となっています。
今回発表された「JAPAN MOBILITY SHOW」の概要は？
「未来の日本を体感していただく場」がコンセプト
従来の東京モータ－ショーはどちらかといえば、新型車や自動車の新技術を各自動車メーカーが発表することがメインでした。
「JAPAN MOBILITY SHOW」では自動車産業以外の他産業も参加して、来場者が未来の日本を体感できる場として楽しめることが、コンセプトに織り込まれています。
未来の生活がより身近に感じられるような「FUTURE MALL（フューチャー・モール）」や、エンタメ系コンテンツ、キッズコンテンツなどを含めることで、モビリティとエンターテーメントを複合させた、国民的イベントになることが目指されているようです。
会場は東京ビッグサイト全館がメイン
「JAPAN MOBILITY SHOW」の会期は2023年10月26日(木)～11月5日(日)（一般公開は10月28日（土）より最終日）となっており、計11日間の開催になります。
また、開催会場は東京ビッグサイト全館の他にも、臨海副都心エリアや東京ビッグサイト近隣のエリアでの拡充開催も検討されているようです。
東京モーターショーのリネームは改革の意思表示
今回は過去の東京モーターショーを振り返りとともに、2023年開催からリネームと大幅な内容変更が予定されている「JAPAN MOBILITY SHOW」について、紹介させていただきました。
リネームすることで、改革の意気込みを感じずにはいられません。
自動車業界もEV車が普及していくにつれて、部品供給などでも他業種の参入もあり、大きな変革がされてきました。
来場者がみることがメインの従来のモーターショーから、参加することもできるエンターテーメントとして楽しめるモーターショーへの変革は、より多くの人が楽しめるのではないでしょうか。
