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駐車などをする際に後方の画像をディスプレイに映してくれるバックカメラは、バックでの駐車が苦手なドライバーに限らず便利でありがたいものです。
現在では2022年5月に施行された、国土交通省が定める道路運送車両法の保安基準の改正によって、発売開始される二輪車を除く新型車には、バックカメラ等の装着が義務化されて標準装備されています。
また、2024年5月以降はすべての新車にも装着が義務化されるため、既存モデルの新車にも標準装備化される予定です。
新型車に装着義務化から1年間が過ぎましたが、バックカメラは後方の視界を完全にカバーできるものではありません。
今回はバックカメラ搭載でメリットとなる点と注意すべき点を中心に紹介していきましょう。
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このページの目次
バックカメラの仕組みと基準
バックカメラは後部ナンバープレート上部などに装着されていますが、車種によってカメラの取り付けられている位置はさまざまです。
カメラで映した画像は、運転席のディスプレイに表示されますが、ギアをバックに入れた時に作動する仕組みになっています。
また一般的には車両後部に装着されているバックセンサーと組み合わされており、障害物に一定の距離以内に接近するとアラームが鳴る仕組みです。
なお設置されるカメラやセンサーにも基準があり、車体の後方0.3m～3.5mの範囲が確認可能であり、センサーは0.2m～1mの範囲を検知可能なものと定められています。
バックカメラ搭載のメリットは？
後方の死角をカバーできる点
大型トラックはもちろんですが、ボディの小さな軽自動車にもバック時の死角が少なからず存在しているのです。
例えば、車両後部の直近にしゃがんだ幼児が居た場合、ほとんどの車で死角に入ってしまいます。
特にミニバンやワンボックスタイプの車は死角も多い傾向があるので、目視で発見することは困難だといえるでしょう。
バックカメラが搭載されていれば、目視では視認できない死角部分をカバーできることは大きなメリットの一つです。
荷物を積んで後方が確認できない時に死角をカバー
後部座席に荷物を積んだことでルームミラーや目視での後方視界が確認し辛い時には、バックをするのも死角が多くて危険を伴います。
バックカメラ搭載車であればサイドミラーや目視による確認も併せて、死角をある程度はカバーすることが可能です。
バック駐車が苦手なドライバーでも真っすぐに停めることが可能
バックが苦手なドライバーにとって狭い駐車場でのバック駐車は、左右の車にぶつけずに停めるだけでも、何度もハンドルを切り返して神経をすり減らしてしまいます。
バックカメラのディスプレイには駐車時のガイドラインが表示されますので、慣れてしまえば1回でまっすぐにバック駐車させることも可能です。
またポールなどの障害物の存在も音で知らせてくれるので、ぶつける心配も少なくなります。
バックカメラの注意すべき点については？
夜間や悪天候の視認性は大幅にダウン
夜間や悪天候の際にバックカメラを使用された経験がある方はご存知かと思いますが、夜間では光量が足りないために障害物が映らない、悪天候時にはカメラのレンズに水滴などがついて障害物の確認ができないなど、バックカメラにとっては夜間や悪天候は苦手なシチュエーションといえます。
最近では汚れ防止のために使用しない時はカメラを格納できるものや、レンズをクリーニングする機能がついたものもありますが、ごく一部に限られているのが現状です。
ドライバーにはバック時に目視で確認する義務がある
バックカメラ自体の問題ではありませんが、道路交通法ではドライバーがバック（後退）する時には直接後方の目視で確認をする義務があります。
バックカメラのディスプレイはダッシュボードについていることがほとんどですので、ドライバーは後方をふり返って目視したり、ディスプレイをみたりで何度も首を振り回すことが必要です。
アラウンドビューモニターも死角が多いので要注意
後方だけでなく車体の周囲を映し出す「アラウンドビューモニター」も、搭載する車が増えています。
「アラウンドビューモニター」は、後方カメラの他にフロントカメラ、左右のサイドミラー下の側方カメラで撮影した画像をシステム内で合成処理したものが、車体の周り360度を映しているかのように擬似的にディスプレイに映し出される仕組みです。
ところが車体の4つ角が死角になるものも多いため、車両の側方に立っている人や障害物などを見落としてしまうことも考えられます。
まとめ
今回はバックカメラ搭載でメリットと注意すべき点を中心に紹介いたしました。
駐車や方向転換などでバックをする機会は多いので、バックカメラの搭載は便利で安全にも役立つありがたいものです。
バックカメラでの駐車に慣れてしまい、代車などの非搭載車でバックに不安を感じられるドライバーも少なからずいるでしょう。
ただし本文中にも紹介しましたように、すべての死角がなくなるわけでもなく、法律上の観点からも目視との併用が必須になります。
まだまだ完全とはいえないバックカメラですが、上手に活用して運転したいものですね。
【参考】
● 車両後退時の事故防止のための国際基準を導入します｜国土交通省
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