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「事故車は買い替えるのと修理するのどっちがお得なのか知りたい！」
なんらかの事情で車両事故に遭うと、車を買い替えるか修理するかの2択を選ぶ必要があります。
その際、車の知識がないと事故に遭った後、スムーズに対処できない可能性が高いです。
しかし以下の4つを事前に理解しておくことで、冷静に対処することができるようになります。
- 事故車を買い替えるべきケース
- 事故車を修理すべきケース
- 事故車に関する2つの保険
- 事故車に保険を適用する場合の注意点
車両事故は自分だけでなく、相手の不注意で巻き込まれる場合も少なくありません。
事故車に対する対処法をしっかりと理解し、正しい判断ができるようにしましょう。
このページの目次
1：事故車を買い替えるべき4つのケース
冒頭でお話したように車両事故にあった際、事故車は状態によって買い替えるか修理するか選択する必要があります。
まずは買い替えるべき以下の4つのケースについて解説していきます。
- 修理費用が100万円を超える
- 車の走行距離が長い
- 車の年式が古い
- 保険の補償額が安い
上記4つの状況では、車を修理するよりも買い替えた方がお得であることが多いです。
今現在、自身が所有している車が当てはまっているか確認してみましょう。
ケース①：修理費用が100万円を超える
事故車の修理費用は破損している部分によって大きく差が出ます。
車の骨格部分とも言われるパーツやエンジンが破損している場合、車種にもよりますが修理費用が100万円を超えることも十分にありえます。
そういう場合、新しく車を買った方が安く済むので特にこだわりがない方は買い替えることをお勧めします。
ケース②：車の走行距離が長い
一般的に車の走行距離は10万kmで買い替え時期だと言われています。
10万kmを超えると壊れやすくなる可能性も高くなるため、買取の査定額も大きく下がります。
修理に出したとしても次いつ壊れるかもわからないので、修理に出すより買い替えた方がお得である可能性が高いです。
ケース③：車の年式が古い
車の状態で走行距離と同じくらい大切なのは車の年式です。
買い替えの時期は10年が目安とされています。
年式が古いと修理をしても、すぐにまた故障する可能性が高いです。
また走行距離と年式は比例しており1年で1万kmが標準となっているため、同じ10年でも走行距離が短かったり、長い場合だと買取価格が下がる可能性があるので注意しましょう。
ケース④：保険の補償額が安い
事故車を修理に出す際、自身が加入している保険を適用させることが可能です。
しかし保険は悪魔でも設定した補償額の範囲内で支払われるものなので、修理費用が補償額を超えることも十分にあり得ます。
そういった場合は修理をするよりも買い替えた方がお得である可能性が高いです。
2：事故車を修理すべき5つのケース
次は反対に買い替えず、修理した方が良いケースをご紹介します。
修理した方が良いのは以下5つのケースに当てはまる場合です。
- 修理部分が車の走行に影響を与えない
- 車の走行距離が短い
- 車の年式が新しい
- 保険の補償額が大きい
- ローンの残高が大きい
上記5つの状況であれば、車を買い替えるよりも修理した方がお得であることが多いです。
ケース①：修理部分が車の走行にそこまで影響を与えない
修理費用は車を買い替えるか修理すべきかの大きな判断基準となりますが、修理部分がミラーやドアなどの走行に大きな影響を与えるものでなければ、費用は少額で済むことが多いです。
また修理箇所が小さければ、修理期間もさほどかからないのですぐに修理に出すことをお勧めします。
ケース②：車の年式が新しい
破損部分にもよりますが、年式が新しければ修理に出して長く乗ることが可能です。
買ったばかりであれば買い替えよりも修理をする方が損をせずに済みます。
また年式が新しければ、事故車であっても高く買い取ってもらえやすいので今すぐ買い替える必要はありません。
ケース③：車の走行距離が短い
事故車を買い替えるべきケースでも取り上げましたが、車の走行距離が短い場合も買い替えるより修理をした方が損をせずに済みます。
修理に出せばまだまだ長く乗ることが可能なので、すぐ修理に出してしまいましょう。
ケース④：保険の補償額が高い
事故車に対する保険の補償額ですが、事故の原因が自分ではなく相手にある場合は保険の補償額が高いです。
支払われた保険の補償額で修理費用を賄うことができるのであれば、買い替えずに修理に出してしまった方が良いでしょう。
ケース⑤：ローンの残高が大きい
多くの方は車を購入する際にローンを組むことが多いです。
もし事故車をローンで購入している場合、買い替える車もローンで購入するとなると車のローンを毎月2重で支払わなければいけません。
そのためローンの残高が大きい場合は、買い替えずに修理をして乗り続けることをお勧めします。
3：実際の買い替えと修理の流れを確認
事故車を買い替えるか修理するかを決めたら、実際にそれぞれの流れを見ていきましょう。
この章では、買い替えの流れと修理の流れを解説していくので当てはまる方をしっかりと確認し、スムーズに対処していきましょう。
3-1：実際の買い替えの流れ
まず初めに買い替えの流れを見ていきましょう。
買い替えの流れを大きく分けると以下の様になります。
- 保険金をもらうために保険会社に事故の詳細を報告する
- 買い替えの費用を保険会社に依頼する
- 事故を起こした車を処分する
- 乗り替え車を選定する
- 車を契約して納車する
事故の詳細はなるべく詳しく報告し、その際自分が加入している保険も確認しておくようにしましょう。
場合によっては保険の適用対象外である可能性もあるので注意が必要です。
処分する車は、中古販売業者や廃車業者に依頼をし買い取ってもらいます。
業者によっては処分の手続きを全て行ってくれるところもあるので、初めての方でも安心です。
3-2：実際の修理の流れ
次に修理の流れを見ていきましょう。
修理の流れは大きく分けると以下の様になります。
- 保険会社が提携する修理工場に修理を依頼する
- 修理工場から修理の見積もりをもらう
- 修理をしてもらう
- 修理された車を受け取る
事故車を修理する際、特に指定する工場などがなければ保険会社が提携する修理工場で修理することになります。
修理の費用は保険で支払うことができますが、加入している保険によっては全額カバーができない可能性もあるので
注意しなければいけません。
4：事故車に関する2つの保険を正しく理解しよう
事故車を買い替えるのも修理をするのも、保険を適用させて支払いをカバーすることができます。
事故の内容にもよりますが、ここで適用される保険は以下の2つです。
- 車両保険
- 対物賠償責任保険
上記2つの保険は事故の内容によって適用されるか決まるので、保険の内容をしっかり確認しておきましょう。
車両保険：自分の車の修理費を補償できる
車両保険は、自分の車の修理費等を補償することができる任意保険です。
例えば以下のような場合に車両保険を適用させることができます。
- 車同士の事故で自分の車が壊れた
- 自分の車がいたずらされた
- 自分の車が盗まれた
- 自分の車を対物で傷つけてしまった
- 自分の車が当て逃げされた
車両事故だけでなく、いたずらや盗難、当て逃げ等の一方的な被害にも適用することができるので入っていて損はないでしょう。
対物賠償責任保険：相手の車や所有物の破損に補償できる
対物賠償責任保険は、相手の車や公共の物を壊してしまった時に適用させることができる保険です。
この保険は以下のような場合に適用させることができます。
- 相手の車に衝突してしまい壊してしまった
- 信号や標識など公共の物を壊してしまった
- 近所の壁にぶつかり壁を壊してしまった
公共の物だと賠償金額が数百万になることもあるので、万が一の場合に備えて対物賠償責任保険にも入っておくことをお勧めします。
5：事故車に保険を適用する際の2つの注意点
事故車に保険を適用させることで、自身が支払う金額を大幅に減らすことができます。
しかし保険を適用させる際に注意しなければならないこともあります。
適用前に以下2つの注意点を理解しておきましょう。
- 免責金額の設定によって貰える金額が決まる
- 車両保険の適用で等級が下がる
場合によっては保険を適用させない方が良いこともあるので、しっかりと理解した上で保険を適用させるか決めるようにしましょう。
注意点①：免責金額の設定によって貰える金額が決まる
免責金額とは、車両保険を適用する際に自分が負担する分の金額です。
この金額は自身で設定することができますが、もし免責金額を高めに設定しているとその分貰える保険金が少なくなるので保険を適用させるかどうかは、発生した支払い金額で決めるようにしましょう。
注意点②：車両保険の適用で等級が下がる
もう1つの注意点は等級が下がるということです。
車両保険を適用させると等級がダウンします。
等級が下がると翌年に支払う保険料が高くなり、万が一等級が3つ下がってしまうと3年の間支払う保険料がかなり高くなるので、支払い金額を確認してから車両保険を適用させるかどうか決めましょう。
まとめ
事故車を買い替えるか修理するかは事故車の状態で決めましょう。
初めて事故車の対処を行う方は流れをよく確認し、冷静に対処できると良いです。
事故車に適用させることができる保険は、車両保険と対物賠償責任保険の2種類がありますが万が一の際に備えてどちらも加入しておくことをおすすめします。
しかし車両保険は場合によって適用させない方が良いこともあるので、支払う金額で適用させるかどうか判断する必要があります。
車両事故に遭ってしまっても冷静に対処できるよう、本記事で得た知識を忘れないようにしましょう。
