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排気量250cc超えのバイクから大型トレーラーまで、公道を走行する限り避けられないものとして、定められた期間内に受けることが必要な車検制度がありますが、一般的な乗用車ならば、新車登録から3年、以後は2年ごとに受けることが必要です。
ところで、TVなどのニュースなどではあまり報道されていないため、一般的な認知度は低いのですが、2024年10月1日からは車検に新しくOBD検査が加わり、今年10月1日より一部でプレ運用がスタートされます。
そこで今回は、OBDとそれを用いたOBD検査について紹介いたします。
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このページの目次
そもそも OBDとは
OBDとは「On-Board Diagnostics」の略で、日本語に訳すと「車載式故障診断装置」のことです。
現代のクルマは電子制御が進み、エンジンからミッション、ブレーキに至るまで、コンピューター（ECU）によって制御されていますが、目視などでは不具合を発見することや、その原因を究明することは困難といえるでしょう。
そこで、車載されているコンピューターは、クルマの各部に不具合が発生すると警告灯を点灯させるなどして、ドライバーに伝える仕組みとなっています。
国産車では2008年10月以降に発売された新型車に、OBD2の搭載が義務化されていますが、それ以前に製造されたクルマでもOBDが搭載されているクルマもありますので、ご自身のクルマに搭載されているか不明の際は、販売店やメーカーに確認してみるとよいでしょう。
OBD検査では何が行われるのか
OBD検査が必要とされる理由
現代のクルマには、電子制御された自動ブレーキなどの各種運転支援装置や、自動運転装置が搭載されていますが、これらが不具合を起こすことで、重大な事故を引き起こす可能性があります。
そこで車検時には、クルマに搭載されているコンピューターから、不具合情報を取得して、クルマの不具合をチェックする検査が必要です。
具体的には、クルマ側のOBDコネクターを通じて、OBDと専用のスキャンツールを接続して、車検時に必要な箇所について故障コードの有無を調べるものとなります。
定期点検時のOBD点検はすでに実施済み
1年ごとの定期点検（12ヶ月点検）時には、2021年10月1日より点検項目にOBDによる点検項目が追加されて実施済みです。
また、OBDには過去の故障内容なども記録されているため、ディーラーや修理工場などで修理や整備にも幅広く活用されています。
車検時OBD検査の対象となるのは？
対象となる車種について
車検時のOBD検査対象になるクルマは、国産車は2021年10月1日以降に発売された新型車（フルモデルチェンジも含む）、輸入車では2022年10月1日以降に発売された新型車（フルモデルチェンジも含む）となります。
また、対象となる車種は大型特殊自動車や被けん引自動車、二輪車を除いた、乗用車、トラック、バスなどです。
なお、対象車の車検証には備考欄に、「OBD検査対象車」の記載がされていますので、確認してみるとよいでしょう。
OBD検査の対象となる装置は？
OBD検査の対象となるのは、排出ガスなど発散防止装置、ABSや自動ブレーキなどの運転支援装置、自動運転装置の３つの装置とされています。
ただし、今後は範囲が拡大されることも考えられるそうです。
OBD検査の費用は必要？
車検時のOBD検査に対しては、2021年10月1日以降より、車検の新規検査や継続検査時にかかる法定手数料に、OBD検査の有無に関係なく、OBD技術管理手数料として1台あたり一律400円が加算されています。
そのため、今回の導入にあたって、新たな費用は発生しません。
まとめ
今回はOBDについての解説と、2024年10月より導入されるOBD検査について紹介いたしました。
ユーザーにはあまり馴染みがないOBDですが、クルマの電子制御が高度化した現代では、不可欠なものとなっています。
今回のOBD検査導入で、目に見えない電子制御部分の不具合が判明することでクルマの安全性が高まることは、ユーザーにとってメリットといえるでしょう。
正式導入まで1年ほどありますので、10月からのプレ運用によって、より良いものになっていくことを願いたいものです。
【参考】
● 独立行政法人自動車技術総合機構「OBD検査ポータル」
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ぜひ、ご活用していただき、少しでも高く、大切な車を買取ってもらってください！
